ここ数年は、コロナ禍であまり活動ができなかった。しかしながら、その状況が各業種の最前線で働く人々へ光を当ててくれたという。「コロナ禍が落ち着いたら、やりたいこと、したいことがたくさんある」とやる気満々だ。
　技士会の会員数は、２０２１年11月末現在で１４９０人と最近は横ばいとなっている。そのため、会員数の伸び悩み、現場の生の声の把握と反映の仕方など、各課題を解決するため、下村会長を委員長とした「技士会のあり方検討委員会」を２０１８年に立ち上げ、さまざまな検討を進めてきた。
　そして、▽技術者ならではの活動実施▽現場技術者の声を反映できる仕組みづくり▽一人一人がメリットを感じることができる事業実施―を柱として、これから活動しようとした矢先に新型コロナウイルスの感染拡大で、思うように活動ができなかった。しかしながら、21年度は各土木事務所と連携した書類の簡素化や遠隔臨場などの講習会、発注機関との意見交換会、ＣＰＤ（継続教育）の特例措置延長などを県へ要望、協会土木委員会と連携したＩＣＴ研修会、ツイッターによる情報発信などを実施している。
　「技術は日々進化しているため、私たちも技術力向上をしていかなければならない。県建設業協会などと連携し、まずは講習会の開催など、できることから取り組んでいる。コロナ禍が明けたら、講習会を含めたさまざまな活動を精力的にしていく」と意欲を出す。
　下村会長をはじめ、各役員が常に考えているのが、現場の技術者目線に立つこと。そして、生の声を聞き、協会土木委員会や自分たちで直接発注機関に届けている。「現場の課題などを、技術者一人一人から直接聞けるのが私たちの強み。そして、その課題を解決するため、協会土木委員会や国、県へ直接問題提起している。技術者の地位向上はもちろんのこと、人材を育成しながら、新たな技術者を確保することが最重要だ」と強調する。
　今後は、ＩＣＴ技術を取得するための講習会や実地研修など、常に技術力向上に努めながら、若手技術者の意見を反映させるため、受発注者の若手技術者が参加する意見交換会の実施など、技術者に光が当たるさまざまな取り組みをしていくとしている。